種類は多ければいいってもんじゃあねえ

※ 2024.年5月31日追記 下記金額は2024年5月の記事作成時の情報として間違っておりました。その間違いを含めて別の記事を作成するようにします。

会社では社会保険協会といった社会保険に関するものから、デザインの職能団体としての日本インダストリアルデザイン協会、中部デザイン協会などいろいろ加入していますが、その年会費の振込は5月末までというところが多く、その準備を進めています。

郵便局の振込用紙が送られてくることが多いのですが、振込手数料を振込人が払うのか受取人が払うのかに始まり、現金または預金から払うのか、窓口なのかATMなのかなど手数料の確認に毎回手間取っています。

郵便局の振込関係の手数料種類はどれだけあるかご存知ですか?下図がその一覧になります(郵便局ホームページより引用)。

注意 下記表は2021年の情報です。 2024.05.31追記

郵便局 各種払込みサービスを現金で利用する場合の料金加算 PDFファイルより抜粋

振込の内容や金額によって手数料が変わるのは分かりますが、それにしても細かく分け過ぎではないでしょうか。A協会への振込のときはこの手数料で、B団体のときはこれでと調べていると混乱します。さらにDT帳票とは振替MTサービスとか知らない言葉も出てきます。電信振込とは何でしょうか。今どき電信で振り込むのが当たり前のような気がしますが、表に記載があり他と金額が違うということは、他の振込は電信ではないのでしょう。

さらにスマホからゆうちょダイレクトで振込むと手数料が無料の場合があったり。もう分かりません。三菱UFJ銀行のように、金額による区別をなくして一律に手数料を大幅値上げとなるのも困りますが、だからといってこの細かさはどうなんでしょう。公共料金の振込手数料を安くしたり、窓口は人手がかかるから高くなったりと理由は分かるのですが、もう少しスッキリしても良い気がします。

また金額が増減することは理解しますが、現金振り込みの場合は110円UPとなるルール以外はどのように金額が算出されているのか不明なことも分かりにくい原因でしょう。ここでいう算出方法というのは原価や利益率のことではなく、基準の手数料は□□円、公共料金はその半額とするなどのことです。

2024年時点では消費税が10%ですが、各金額から消費税額が明確に計算できないことも、それぞれの金額をみて混乱する原因と思われます。990円なら900円+90円、121円なら110円+11円と分かるのですが、203円とか417とかスッキリしない金額だらけです。別に消費税をキリのよい金額にする必要はないのですが、それでも数字が頭に入ってきません。

弊社近くの郵便局の窓口では、受取金額の確認とお釣りの金額確認を2人体制で客の眼の前で行っています。この確認作業自体は良いことと思っていますが、この複雑な手数料を覚えたり一覧表の中から間違えなく適用する流れそのものが間違いを誘発しやすくなっているように感じます。実際はどうなんでしょう。案外この複雑さは問題なかったりするのでしょうか。



扉画像:Thomas BreherによるPixabayからの画像